葬儀・葬式を行う施設、斎場の種類と決め方

葬儀を主催する立場になると、まずはどの会場を利用して葬儀を開催するかという問題を解決する必要があります。どの程度の規模で、何人くらいの会葬者を想定するのかという点が特に重要になります。例えば故人の意思を尊重して家族、友人のみで行う場合にはそれに相応しい会場が必要となり、多数の会葬者が予想される場合には、ある程度規模の大きい斎場を確保する必要があるでしょう。このように斎場を選択する際に抑えるべきポイントをいくつか紹介します。

斎場の種類

斎場（さいじょう）とは、主に葬儀、葬式を行う施設を指します。その種類ごとに特徴を説明すると以下のようになります。

・公営の斎場
自治体が運営しているものです。亡くなった方または喪主がその自治体に在住している必要があります。費用は抑えられますが、利用希望者が多いため順番待ちで待機が必要。

・一般的な貸し式場
公営の斎場に比べると費用はかかりますが、葬儀まで待機する必要がありません。

・葬儀社が運営している斎場
葬儀のための設備がそろっていることと、融通がきくところが特徴です。

・菩提寺
なじみのある寺院で、日頃からお世話になっている僧侶に対応していただくことができます。

・集会所
費用が安く、葬儀社などの制限もありません。ご近所さんが気軽に参列できる環境となります。

・自宅
斎場には費用がかかりませんが、部屋の片付け等の手間がかかります。

斎場を選ぶポイント

斎場を選択するには、まずどのようなかたちで葬儀を行うのかということを決定する必要があります。身内、友人のみで小規模に行う家族葬や密葬の場合と、多数の会葬者が訪れる場合では状況が異なります。会場については、予算と会葬者の数、そして日程を考えます。予算だけを考慮すれば、公営の施設が好ましいと思いますが、それだけ人気があり、予定がとれない可能性も高くなります。その場合は、民営の施設を探す必要があるでしょう。次に葬儀社を決める必要がありますが、注意すべき点がいくつか存在します。葬儀を行う会場によっては葬儀社を指定している場合があり、また葬儀社によっては自社の斎場のみで葬儀を行う場合も。その逆に他の公営、民間、寺院の斎場を積極的に利用する葬儀社も存在します。

斎場の決め方

亡くなっても、死後24時間は遺体を安置する必要があります。その後で、お通夜、葬儀（告別式）そして火葬という段取りになります。火葬場の空き状況を確認して予定を立てる必要がありますが「友引の日」には葬儀（告別式）は行いません。これは暦に記載されている運勢の「友引」という文字から結婚式には適しているが、葬式、法事には適当ではないという迷信があるからです（お通夜は問題なし。）。現在では多くの葬儀場、火葬場がこの日は休業します。そのため友引明けの日には火葬の希望が集中するようです。